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【米株】伝説の最強ETF、米国情報技術ETF(VGT)、ロケットスタートです。

ここに世界を席捲する、5G時代の立役者となるべく、企業群のETFをご紹介致します。

VGTの銘柄構成は以下の上位比率10社となります。全体の57%を占めています。

主にアップルやマイクロソフトが主流となっています。

■アップル16.3%:言わずと知れたIphoneで有名なスマホ会社です。

■マイクロソフト16%:もちろんWindows10、Office365で世界を席捲。

■VISA4.4%:クレジットカードを柱とした国際ブランドです。

■マスターカード3.9%:クレジットカードが柱で、ヨーロッパで強い国際ブランド。

■インテル3.6%:アメリカの半導体メーカーでPCのCPUが世界を席捲。

■シスコシステムズ3.3%:世界最大のコンピューターネットワーク機器開発会社。

■アドビ2.1%:Youtube等で最も使用されるソフトウェア会社。

■エヌビディア2.1%:グラフィックを主力としてたGPUの半導体メーカー。

■セイルスフォース2.0%:クラウドコンピューティング会社。世界で最も革新的。

■アセンチュアー1.9%:世界最大の経営コンサルティング会社。

5Gのイラスト

投資手法は、「完全法を用いたパッシブ法」となります。

完全法とは、それぞれの株の大きさに従って、株の売買比率も同じにした投資方法となります。

メリットは、株の動きとの連動性が高くなり、

投資方法が単純なので、コストが低く、長期投資においては、

アクティブよりもパッシブの方が勝ると言われています。

パッシブ法とは、株価指数に連動した投資方法で、機械的に売買する方法です。

アクティブ法のように、会社を個別訪問し、会社の景気に応じて投資金額を

決定するような費用のかかることは、実施しませんので、

維持費用が安く済みます。

勝った人のイラスト(女性)

今から5年前、4000種類もある

日本の投資信託にのめり込んで、

資産を目減りさせていました。

日夜、日本最強の投資信託を探しては、投資していました。

しかし、日本最高の銘柄にも関わらず、一向に資産は増えませんでした。

当時、モーニングスターで、ダントツであったとんでもない

パフォーマンスを誇る米株ETFを

目にしました。しかし、当時は、どうやって購入するかもわからず、

スルーしました。しかし、今となっては、それが

「バンガード米国情報技術セクターETF(VGT)」であったことを知り、

外国口座で購入できることを知り、喜び勇んで購入しましたが、

あまりの暴れ馬であったので、軽く振り落とされました。

株のイラスト「悲しむトレーダー」

こんなことを繰り返して、ある投資方法を思いつきました。

「ほったらかし投資方法」です。

このETFの過去10年の成績を見た場合、

1年たりともマイナスはありません。

(因みにS&P500はマイナスはあります。)

また、今も昔も情報を制する国は、世界を制する・・・と言われていますから、

情報事業が進化することはあっても、廃れることは絶対にありえません。

また、世界の経済大国アメリカですから、どこの国よりも伸びていきます。

なので、毎日株価を見て、一喜一憂して、投資成績が悪いのは、

あくまで心理的なモノであるので、

そうであるなら、年に1回だけ見るだけで十分と言えます。

5年後は3倍、10年後は5倍と勝手にドンドン伸びていきますから、

株価すら見る必要は無いと考えます。

いや!むしろ見ては生けないと思います。

そうです!狼狽売りが最も、パフォーマンスをダメにする投資方法だからです。

落とし穴に落ちる人のイラスト

BNFさんや、CISさんならともかく、普通の投資家なら

そう簡単には、勝ち続ける事は、できないのですから、

バンガード社のプロの相場師に、任せておいた方が無難と考えます。

アメリカがトランプ大統領である以上は、大暴落などあり得ないと考えます。

みんな暴落でビクビクしていますが、

中国経済が引き金になることは、あり得ますが、

米株の多少の影響は受けたとしても、

米株が日本株のように、暴落したままに状態が長く続くような

ことは、あり得ません。

米国民は、どこの国より、株に投資しています。

そうです。何と言っても、立ち上げりが非常に早いのです。

(ここが日本株と大きな違いです。)

2008年のリーマンショックとは異なり、アメリカの実体経済は

絶好調であります。バブルなどではありません。

トランプ大統領は、中国に対して、貿易摩擦を利用して

経済に打ち勝ってきました。戦争においても、経済においても、

今はアメリカに勝つ事なんてできません。

情報の進化は、国家の威信をかけた最先端のプロジェクトですから、

これに力を入れないはずもありません。今後もそうでしょう!

いまは、新型コロナウイルスが足を引っ張っていますが、

いずれは収束することでしょう。

チャートを見る限り、2008年のリーマンショック影響は、あまり大きくはありません。

よって、「情報は常に進化」を求められている結果と考えられます。

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